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旭化成ホームズ株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：池田 英輔）の二世帯住宅研究所は、自社が供給した築30年前後の二世帯住宅を対象に調査を行い、その結果を「30年暮らした家族による二世帯住宅の評価と住まい継承の実態」として報告書にまとめましたのでお知らせいたします。

本調査は、築30年前後を経た二世帯住宅の約半数で親世帯（建設当時）が逝去するなど世代交代期を迎えていることから、親世帯の介護を経験した子世帯および祖父母同居で育った孫から見た二世帯住宅の評価や、住まい継承の実態を明らかにしています。
具体的には、子世帯による二世帯同居の総合満足度は90％以上と評価が高いこと、親世帯がともに逝去された子世帯の76%が親の介護を経験していること、二世帯同居でよかったことの1位に「親の老後の世話」が挙がるなど、多くの方が介護において二世帯住宅で何らかのメリットがあったことのほか、祖父母同居で育った孫自身も同居を高く評価したことなどをまとめています。建物評価では、全般的に水廻りを2つに分けたことに対する評価が高い一方、玄関に関しては1つであっても許容されやすいこと、建物分離度によって訪問介護の利用実態に差があることなど、30年の経験から学ぶべき興味深いデータが得られました。
また、親世帯がともに逝去した家族における既婚孫の住まい継承率は24%と非常に高く、その中でも兄弟姉妹など他の単身孫同居者がいない場合は、40%が住まいを継承していることがわかりました。さらに、現在子世帯と同居している単身孫の7割が今後の住まい継承意向を持つことを踏まえると、将来的には半数以上の二世帯住宅で孫による住まい継承が行われることが推測され、3世代で住むことができる二世帯住宅は孫世代に住み継がれ易い住宅であると考えることができます。